間取り・物件タイプ
マンションの開放感『ライトコート』とは？
物件売買 不動産のリセール：知っておきたい基礎知識
「リセール」とは、購入した不動産を再び売却することを指します。 中古車やブランド品をイメージすると分かりやすいかもしれません。車もバッグも、購入した時よりも安く売ることになる場合が多いですよね。不動産も同じように、再び売却する際には、購入時よりも価格が上下する可能性があることを理解しておきましょう。
物件売買 不動産投資の落とし穴！ランニングコスト徹底解説
不動産投資を始めるときに、多くの人が注目するのは毎月の家賃収入ではないでしょうか。しかし、賃貸経営には家賃収入から差し引かれる様々な費用が発生します。これをランニングコストと呼び、想定外の費用がかさんでしまい利益を圧迫することも少なくありません。今回は、不動産投資におけるランニングコストの種類や内訳、そしてコストを抑えるためのポイントをわかりやすく解説していきます。
物件売買 不動産用語「アンティーク」って？
不動産の世界で「アンティーク」と聞いて、古い家具や調度品をイメージする方は少なくないでしょう。しかし、不動産取引において「アンティーク」は、建物の築年数を指す言葉として用いられます。具体的には、築年数が概ね50年以上経過した物件を「アンティーク」と呼ぶことが一般的です。つまり、不動産広告などで「アンティークマンション」といった表記を見かけたら、それは築50年以上のマンションであることを意味します。ただし、明確な定義や基準は存在しないため、場合によっては築40年程度の物件が「アンティーク」と表現されることもあります。
内装 不動産取引で重要！『エアコン』の種類と注意点
「不動産取引でエアコン？重要なの？」そう思われた方もいるかもしれません。実は、エアコンは不動産取引において、物件の価値や快適性、さらにはトラブル回避にも関わる重要な要素なのです。
一口にエアコンと言っても、その種類や性能は多岐に渡ります。快適な新生活を手に入れるためにも、不動産取引におけるエアコンの重要性について一緒に考えていきましょう。
制度 不動産投資の始め方: 5棟10室基準を解説
不動産投資の世界では、よく「事業的規模」という言葉を耳にするかもしれません。これは、単なる趣味や副業としてではなく、本格的な事業として不動産投資を行うことを指します。そして、この「事業的規模」かどうかを判断する上での一つの目安となるのが、「5棟10室」という基準です。
なぜ「5棟10室」が基準とされるのでしょうか？それは、この規模であれば、ある程度の収益が見込めるだけでなく、空室リスクの分散や、金融機関からの融資を受けやすくなるなどのメリットがあるからです。つまり、「事業的規模」で不動産投資を行うことで、より安定した収益と、投資としての成功に近づくことができるといえるでしょう。
間取り・物件タイプ 不動産用語「STO」って何？収納だけじゃない注意点とは
近年、マンションやアパートで目にすることが増えた「STO」や「ストレージ」。これは、住戸内に設置された収納スペース以外の、専用の収納スペースのことを指します。トランクルームのように、屋外に設けられている場合もあれば、マンションの共用部分に設置されている場合もあります。
物件売買 不動産用語「上物」を解説！意味や種類をわかりやすく紹介
不動産取引において頻繁に登場する「上物」という言葉。土地の上に建てられた建物や構造物のことを指し、土地と区別するために用いられます。 例えば、住宅、マンション、アパート、ビル、店舗などが「上物」に該当します。土地そのものを「土地」と呼ぶのに対し、土地の上に建設されたものをまとめて「上物」と表現するわけです。
不動産広告などで「上物あり」と記載されている場合は、その土地に建物がすでに建っていることを意味します。逆に「上物なし」とあれば更地の状態です。上物の種類や状態は、不動産の価値を大きく左右する要素となります。
制度 不動産取引の基礎知識：従前地とは？
「従前地」とは、土地の区画整理事業などによって、元の土地が新しく生まれ変わった際に、元の土地のことを指す言葉です。簡単に言えば、区画整理などの前後で、「以前の土地」という意味合いで使われます。例えば、Aさんが所有していた土地が区画整理事業によってBさんの土地と一部交換され、新たにCさんの土地と合筆されて一つの土地になったとします。この場合、Aさんにとって元の土地は「従前地」、新しく取得した土地は「換地」と呼ばれます。
間取り・物件タイプ 知って得する不動産用語：『コリドール』とは？
マンション探しをしていると、不動産情報サイトなどで「コリドールのある間取り」という言葉を目にすることがあります。
一見おしゃれな響りのする言葉ですが、具体的にどのような意味を持つのでしょうか？
実は「コリドール」は、マンションの間取りにおいて、玄関から廊下を通って各部屋にアクセスする構造を指します。
つまり、玄関からまっすぐ廊下があり、その左右に部屋が配置されているような間取りの場合、「コリドール」があると言えるでしょう。
水回り 不動産用語解説：知って得する『混合水栓』
混合水栓とは、水とお湯をそれぞれ調整して、好みの温度の水を出すことができる水栓のことです。キッチンや洗面所、お風呂場などでよく見かける、レバー1つで温度調節と吐水量の調整ができるものが一般的です。 従来型の蛇口のように、水とお湯を出すハンドルが分かれているものは「単水栓」と呼ばれ、混合水栓とは区別されます。
制度 『3項道路』ってどんな道？不動産取引の注意点
「3項道路」とは、建築基準法上の道路ではないものの、一定の条件を満たすことで道路とみなされる道のことを指します。
具体的には、幅員が4メートル未満でも、特定の時期に存在していた道などが該当します。
3項道路に接する土地は、原則として建物を建てることが可能です。
しかし、建築や不動産取引の際には、予期せぬトラブルに巻き込まれる可能性も潜んでいます。
建築工法 マンション選びの新常識？『ボイドスラブ工法』のメリットとは
マンションの構造には、いくつかの種類があります。近年、注目を集めているのが「ボイドスラブ工法」です。
ボイドスラブ工法とは、鉄筋コンクリート造の床スラブ（床版）に、あらかじめ球体や四角錐などの空洞（ボイド）を設ける工法のこと。
従来の工法に比べて、コンクリートの使用量を削減できるため、建物の軽量化が可能になります。
これにより、耐震性の向上やコストダウンなど、さまざまなメリットが期待できるのです。
契約 不動産取引と代位弁済：基礎知識と注意点
不動産取引における代位弁済は、住宅ローンを組んで不動産を購入する場合に関係してくることがあります。
通常、住宅ローンを利用する際は、購入する不動産に抵当権が設定されます。これは、万が一、ローン返済が滞った際に、銀行がその不動産を売却してローン残高を回収するための担保となるものです。
しかし、もしもローン債務者が返済を怠り、さらに保証人も返済できないといった状況に陥った場合、銀行は抵当権を実行して不動産を売却しようとします。
この時、もしも他に債権者がいる場合、例えば、その不動産に対して別途、お金を貸している人がいるとします。
抵当権の実行によって不動産が売却されると、売却代金はまず住宅ローンの債権者である銀行に優先的に配当されます。
結果として、他の債権者は十分な配当を受けられず、貸したお金が回収できない可能性があります。
このような事態を防ぐために、他の債権者が銀行のローン債務を代わりに弁済し、銀行の抵当権よりも優先される権利を取得することがあります。これを「代位弁済」と呼びます。
間取り・物件タイプ 不動産用語解説：トランクルームを使いこなす
トランクルームとは、荷物を預けるための専用の収納スペースのことです。マンションなどの居住空間とは別に、家具や家電、季節用品、思い出の品などを保管することができます。近年では、都市部への人口集中やライフスタイルの多様化に伴い、そのニーズは高まりを見せています。
内装 快適な暮らしの要？セントラルヒーティングを徹底解説！
- セントラルヒーティングとは？仕組みをわかりやすく解説
セントラルヒーティングとは、家全体を一つのシステムで温める暖房システムのことです。
一箇所で熱源を発生させ、そこから温風や温水を各部屋に送り届け、家全体をムラなく暖めることができます。
例えるなら、家全体が一つの温室のようなイメージです。
エアコンのように場所によって温度差が生まれることもなく、家の中を快適な温度に保つことができます。
次の章では、セントラルヒーティングの仕組みについて、さらに詳しく解説していきます。
契約 普通借地権とは？：30年後にどうなる？更新の可能性を解説
普通借地権は、建物を所有するために他人の土地を借りる権利ですが、その期間は決して短いものではありません。この章では、普通借地権の期間と更新に関する基本的なルールを見ていきましょう。
まず、普通借地権の期間は、原則として30年以上と定められています。これは、借地人が安心して土地を利用し、建物を所有できるようにするための保護措置です。つまり、一度契約が成立すれば、少なくとも30年間は土地を借り続けることができるということです。
しかし、30年が経過したからといって、必ずしも土地を明け渡さなければならないわけではありません。普通借地権には、更新請求をする権利が認められています。更新が認められると、その後も引き続き土地を借りて、建物を所有し続けることができます。
更新後の期間については、当事者間で自由に決めることができますが、更新後の期間が定められない場合は、従前の期間と同じ期間とみなされます。つまり、特に何も定めずに更新した場合、さらに30年間は土地を借り続けることができるのです。
このように、普通借地権は期間と更新という観点から見ると、借地人にとって比較的強い権利と言えます。しかし、更新にあたっては、地代の見直しなど、注意すべき点もいくつかあります。詳細については、後の章で詳しく解説していきます。